山本節子 ２０２６年８月５日、米国FDA（食料医薬品局）は、モデルナの新しいインフルエンザワクチン、「ｍＦＬＵＳＩＶＡ」を承認しました。この冬のインフルエンザの季節、私たちは国や医療機関、メディアの大宣伝を聞かされることでしょう。
でも、絶対にこれを打ってはいけません。周囲の人にも打たせてはいけません。なぜなら、ｍＦＬＵＳＩＶＡは、激甚被害を今も生み出し続けている、コロナ「ワクチン」と同じ危険なｍＲＮＡ技術を用いて製造されているからです。コロナの場合は、「未知の」「危険な感染症」、そして「社会を守るために」などという脅し文句が、しつこくっ繰り返されたため、ほとんどの人は思考停止状態に陥り、おとなしく「ワクチン」を受け入れてしまいました。その結果、何百万人もが予期せぬ死を遂げ、ワクチン障害に苦しんでいます。しかし、責任をとって接種を即時停止すべき政府は、今なお、この「死のショット」を推進している。
これは犯罪です。
日本のメディアはほとんど取り上げませんが、多くの先進国では、市民や議員を中心に「コロナ追及」の動きが活発化しています。そこで得られた関連文書や関係者の証言、独立系学者の分析や研究を通じて明らかになりつつある「コロナの真実」は、皆さんの度肝を抜くかもしれません。
例えば；
●「コロナ」は存在しなかった（コロナウイルスは見つかっていない）、
●ころな「ワクチン」はＤＮＡや金属などで汚染されていた（「ワクチン」でさえなく、内容の一部は非公開）
●ファイザー社は、コロナ「ワクチン」の安全性試験などしていなかった（ＴＶカメラの前で同社ＣＥＯが明言）、
●ワクチン関連死や障害の多さは予測されていた（むしろ、多くのワクチン死が期待されていた
●関係者はコロナが「発生」するずっと前から接種キャンペーンの準備をしていた
●社会全体で「偽りの危険性」をあおり、「事実を隠蔽する体制」がとられていた。
私たちははめられたのです。
コロナ」は、被害の発生を前提とした重大な犯罪です。これはむしろ国家テロと呼ぶべきで、だからこそ国は、ワクチン被害の存在を認めず、救済しようともせず、平然と接種を続けている。この上、新しいｍＲＮＡフルワクチンなど打っては、私たちは反撃のチャンスさえなくすでしょう。