ワクチン汚染血液、政府も日赤も使用を推奨

 前記事の続き。献血の最大の供給元である日本赤十字社は、コロナワクチン汚染血をどう扱っているのか、念のためにサイトを見ると、「ワクチンを打っても献血できます」と、危機感ゼロ。2021年10月のお知らせです。

 「接種後48時間たてば大丈夫」な理由は書かれていません。裏付けの論文や参考文献もなし(厚労省は「諮問委員会が献血OKを決めた」と逃げてる)。彼らは、おそらく「mRNAワクチンは体内で短期間で分解され、遺伝情報に組み込まれることはありません」という初期の頃の宣伝を下敷きにしているのでしょう。この宣伝は今となっては虚偽説明だったことがバレているし、コロナワクチンとその汚染血で、深刻で「コロナワクチン症候群」が大流行し、死亡率の上昇まd引き起こしているにもかかわらず。それどころか、今年はこんなPR↓をしています。

 どうしても輸血や血液製剤が必要な人もいるでしょうが、ヒトの血液は人工的に作り出せない特殊な物質であり、基本的に、外部の物質を加えたワクチン接種者の血液は避ける必要があります。でも、日本の医薬産業界は過去の医療過誤の歴史に目を向けず、ひたすらビッグ・ファーマのビジネススタイルをまねているだけ。…特に、コロナ以後の日本の血液政策は、ビッグ・ファーマとアメリカ、WHOに影響されています。下は米赤十字のサイトから。

 当初は接種後7日間は打てない規定があったと記憶していますが、今のサイトにはそんな期間指定も書いてないのがほとんど。そして、業界や行政だけでなく、一般人がSNSで「ワクチン接種しても血液は安全」などと発信しているのも空恐ろしい。・・・ここまで言うには、何かしらが動いていても不思議はないという感じ。

 私たちには医療を選ぶ権利がありますが、その権利は、知識と洞察があって初めて生かせるのです。改めて学びが必要ですね。2026.9.1

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/