山本節子 HPVワクチン関係の記事がたくさん入っています。中でも、イギリスの政府諮問委員会が男児へのHPVワクチンは勧められないと決定していたことは大きなニュースでしたが、日本では報道されていないでしょう。イギリスでも医薬産業界からの反発が大きく、メディアが、この決定をめでゃくちゃに叩いているからです。
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2008年、イギリス国民保健サービス（NHS)は、日本より一足早く12~13歳の少女たちにHPVワクチン接種を始めました。そして同ワクチンを男児にも打つべきか否かをめぐり、2014年から「ワクチン･予防接種合同委員会（JCVI)」に検討させていたのです。どうもその時から、HPV推進派はその議論に圧力をかけていたようですが、JCVIはそれに屈せず、中間報告の中で、「HPVワクチンの費用対効果はまったく見込めない」との結論づけ、男児へのHPVワクチン接種を拒否したのです。もっとも、JCVIは決してHPVワクチンが危険だと言っているわけではなく、「女児へ接種すれば男児は自動的に集団保護を受ける（ワクチン推進派が言う「集団免疫」のことです）」とし、よって、男児への接種は無駄といっているのです。
これに怒った医薬産業界は、すぐにメディアと共同戦線を張り、まず、この決定のことを報道させないという手を打ったようです。もちろん、昨今の大手メディアは、大企業や政府に都合の悪い情報は流しませんが、特にワクチンに関してはしばりがきついので、信頼できる独立メディアを見るようにしておかないと、多くの人がだまされます。
次に医薬産業界はこの「決定」いかに不当であるかを示す記事を多く発表させたようです。たとえば、94パーセントの内科医と97パーセントの歯科医がHPVワクチンを男児にも打つべきだと考えている、というアンケート結果を出したのはガーディアン紙。でも、イギリスでもHPVワクチン被害者が多いことを考えると、この数字は信じられませんん。それに、そのアンケートを行ったのがHPVワクチン推進団体なので、最初からバイアスがかかっているのです。ガーディアンはさらに、「10人に8人がHPV感染し、20人に一人がそれによってがんになる」と「脅しの医療」作戦を展開し、「男児にも打たないと守れない」と、約40万人の男児たちへのHPV接種を強力に推し進めているわけです。
「脅しの医療」に対抗するには、正しい知識しかありません。
HPVは人体にとってよく見られるウイルスで、たとえ感染してもほとんどが自動的に排出され、大きな病気をもたらすことはまずない、ということはよく知られており、アメリカの食品衛生局（FDA)も、ワクチン開発側もそれをよく認識していたのです。でも、現代社会ではワクチンとはまた別の目的で使われており、それを受け入れさせるためにさまざまな販促作戦が行われます。多くの母親たちをころりとだましたのが「子宮頸がんを予防する」という殺し文句。その結果、この怪しいワクチンを受けてしまった多くの少女たちが、さまざまな自己免疫疾患、ギラン･バレー症候群、多発性硬化症、 早発卵巣不全などで苦しんでいるのですが、そこまでの経過と結果を見ると、HPVワクチン接種は傷害罪と断言できる。
このイギリスJCVIの決定が最終的に政府に提出されるのは十月の会議のあと。ワクチン推進派はそれに向けて着々と圧力を強めているようですが、BREXITを実現させたイギリス国民の理性と行動に期待したいと思います。2017．8.10
Lead developer of HPV vaccine admits it’s a giant, deadly scam