コロナ対策強制は「人道に反する罪」

前記事の続き。この夏の暑さは、クーラーのない我が家ではさすがに耐えがたく、記事の読み書きに時間がかかっていますが、アイルランド発の動画は時間をかけて見る価値がありました。発言者(分子生物学者のようです)の発言↓は極めて戦闘的で驚かされましたーーというか、事実を知れば、戦闘的になるしかないんですけどね。

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★アイルランドでは25歳以下の「コロナ死」は一人だけ(17歳)で、すべての学校を閉鎖することに正当性はない。

65歳以下の死亡は110人以下。多くは複数の持病を抱えていたと言われている。国全体の死者は1100人とされているが、今後、その10倍、20倍もの人々が「コロナ」ではなく、「ロックダウン」で死ぬだろう。だから、我々は「ロックダウン」を止めなければならない。

★いいニュースもある。「新型コロナ肺炎」には治療法がある。アメリカで治療の最前線に立つ医師らは、「ハイドロクロロキン」がコロナの予防と初期治療に役立つことを見出した。コストはたった10セント。コロナ予防には月一で錠剤をのめばいい。最も安全で、高齢者にも妊婦にも子どもにも使える。副作用について強調されすぎているが、このクスリはFDA50年も前に高齢者と病人用に承認している。(山本注:クロロキンに関しては、コロナに有効であるにもかかわらず、それを否定する意図的な論文が掲載されたり、背後にある米アレルギー研のファウチとのかかわりが指摘されるなど、様々に取りざたされています。本ブログではクロロキンには現実に副作用があったことなどを取り上げていますが、当時の薬剤と現在の製法が同じかどうかなども不明なため、以後の言及を避けています)。

★コロナ対策によって、子どもたちは目に見えないウイルスの不安におびえ、心理的ダメージを受けている。

★マスク強制やソーシャルディスタンシングなどのコロナ対策強制は、子どもたちに対する犯罪であり、人類に対する犯罪であり、高齢者に対する犯罪だ。そこには真実も自由もない(ここで「ノー、ノー」の大合唱)

★一方、多くに国や都市で訴訟の動きが出ている。カナダではコロナ対策の強制に反対する訴訟が最高裁に提起された。訴えられているのは連邦、オンタリオ州、トロント市、政治家、そして健康関連の行政職員トップ、個々の公務員、医療機関、医師らだ。

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 人類に対する犯罪=「人道に反する罪」とまで言い切っています。たしかに、コロナ不況による経済的落ち込みを考えれば、多くの人が「コロナ封鎖」によって自殺に追い込まれたり、病気で死亡したりするのは避けられず、人口減を目指すなら武器を使った戦争より有効かもしれません。

「4月から6月までのGDP=国内総生産は、実質の伸び率が年率換算でマイナス27.8%と歴史的な落ち込みとなりました。」https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200829/k10012589791000.html?utm_int=word_contents_list-items_001&word_result=%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%20%E7%B5%8C%E6%B8%88%E5%BD%B1%E9%9F%BF

 そして、「コロナ騒動」の全体がフェイクであることは、行政機関も政治家も医療機関もみなわかっているのです。もちろん金融機関もメディアも。そのことがわかっていて、マスク強制などを押し付けているのは、この後、「強制ワクチン」が待っているから。…なお、強制でもないのに99%がマスクをしている(ワクチンの接種率だって、すべて90%をはるかに超える)日本では、「強制」という仕組みさえ不要であることをかんがえて欲しい。自主規制、自縄自縛は「考えない」ところから来るのですけどね。考えてもどうにもならないことが分かったのか、安倍首相は敵前逃亡を決めてしまったし・・・。

 今はここまで。続きは今日か明日、アップします。2020.8.29

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/