男児へのHPVワクチン接種助成を取り下げさせよう

最近のメディアは、医薬品被害は決して報道せず、代わりにその宣伝に力を入れています。下の産経新聞の記事(一部)は、HPV(子宮頸がん)がいかに恐ろしいかを述べ、男の子にもHPVワクチン接種を勧め、公費助成の再開と、あわよくば子どもの定期接種スケジュールに入れさせようという狙い秘めたもので極めて悪質。・・・男女ともHPVワクチンを打ってはいけません。

HPVワクチン 男性接種助成広がる 19区市で開始肛門がんなども予防 2024/5/10産経新聞 年間約3千人の女性が死亡する子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンについて、女性だけでなく男性の接種も進めようと、費用を助成する動きが都内で広がっている。中野区が昨年に独自で始め、今年度から新たに18区市が助成を開始。ワクチンは性交渉による感染を防ぎ、女性の子宮頸がんの発症リスクを低減できる上に男性にとっても肛門がんなどの発症を抑える効果が期待できる。専門家は「まずはワクチンの効果を知ってほしい」と呼び掛ける。(中略)

定期化も議論 HPVワクチンを全額公費で接種できる定期接種の対象は、小学6年~高校1年相当の女性のみ。男性は令和2年12月から任意で接種できるようになったが、全額自己負担のため約5万~6万円の費用がかかる。男性の定期接種化に向け、4年8月から厚生労働省の審議会で議論が進むが、今年3月に費用対効果に課題があるとの見方が示され、まだ検討に時間を要する見込みとなった。そうした中、国の判断を待たずに中野区は昨年から男性が無料で接種できる助成制度を開始。今年度からは都が区市町村への財政支援策として、男性の接種費用の補助額の半分を負担することを全国の都道府県で初めて決定し、助成する動きが広がった。なぜ男性も接種が必要なのか。田中院長は「男性自身を守る効果がある上に、大切なパートナーが子宮頸がんで亡くなる可能性を減らすことにもつながる」と理由を挙げる。

接種費用の助成を始めたのは以下の区部。どの区も常識も判断力もない。

これらの市区の動きは不自然です。

なぜなら、大きな薬害事件を引き起こし、今も多くの女性が苦しみを訴え、訴訟中でもあるHPVワクチンを男性にも拡大するのは、自治体としてあまりにも無責任で判断力に欠けるから。そして市民はHPVワクチンの危険性を知っており、国が2022年4月にHPVワクチンの積極勧奨を再開した後も、その接種率は低いままです(同記事によれば令和3年度の女性の接種率は26・2%)。一方で、国は費用助成を再開するのに及び腰・・・これらのことを考えれば、市区が自らの責任と判断で男児のHPVワクチン接種推進に踏み切ったとは考えにくく、議員や、行政職員に対し、医薬産業界から相当強い働きかけがあったことが考えられます。当然、そこには何らかの見返りも約束されたはず。いずれにしても、各区のHPV被害者やその家族、支援者は、この間の事情を説明させ、助成金の撤廃を求めるべきでしょう。

 なお、この動きはアメリカのワクチン産業界から出たものであることにも注意が必要です。アメリカでもHPVワクチン接種率は下がっており、それに歯止めをかけようとする医薬産業界の動きは活発で、カリフォルニア州では2023年、大学進学に際して同ワクチンを義務付ける動きが起きました。しかし、同法(AB 659またはがん予防法)への反対が激しく、最終法案では、「私立小学校または中学入学または 6 年生への進級の際、学校長はワクチン完全接種を勧める推奨文書を親に提供すること」となったんですけどね。AB 659 – Enacts The Cancer Prevention Act – Liebert Cassidy Whitmore 2023. Effective January 1, 2024,

 ヒトは、「ウイルス」と呼ばれるものを含め、ほとんどの体内微生物と共存し、共栄しています。健康な身体は健康な体内微生物と共にあり、初めから「特定の病気を起こすウイルス」が存在することなど確かめられていません。200種類以上あるというHPVウイルスの多くは無害、逆にHPVワクチンの被害は数多く裏付けられています。2023 年 3 月 31 日時点で、米国のワクチン有害事象報告システム (VAERS) にも HPV ワクチンによる副反応 73,302 件以上が記録されています。うち死亡 623 人、入院 7,400 人、身体障害者 3,530 人。しかも重篤な有害事象の半数以上 (56%)が6 ~ 17 歳の若者に発生しています。このVARESの数字は氷山の一角に過ぎないことを考えると、HPVワクチンの悪質さがわかります。ワクチンによって将来を奪われた若者たちの苦しみは、日本でもアメリカでも同じです。本ブログでは男ん子の被害についても書いてきたので、検索してみて下さい。

なお、上記の記事の最後は、ワクチンを薦める医師の言葉で締めくくられていました。

・・・田中院長は「ワクチンを打つことによるメリットはすぐには感じにくいが、受けないことで命を落とす人もいる。多くの方にワクチンの効果を知っていただき、打つかどうか決めてほしい」とした。

「ワクチンを打つことによるメリットはすぐには感じにくい」? でも、被害者は、「ワクチンを打つことによるデメリットはすぐに感じた」のですよ。被害者だけでなく、副作用が出ていない人も、不安や心理的抑圧がつきまとっているかもしれません。また、「ワクチンを受けないことで命を落とす人もいる」は、全死亡を特定のワクチンと結び付けているようで意味不明。それよりも重要なことは、「HPVワクチンを受けなければ、たくさんの副作用に苦しむ必要はない」ということです。くり返します。HPVワクチンは、女性にも男性にも子どもにも大人にも不要で危険な薬物です。ワクチン知識を身に着け、接種をきっぱり拒否して下さい。2024/5/14

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/