山本節子 …接種者には何も伝えられていませんが、コロナワクチンは法律上も実験ワクチンであり、接種者はその「治験」に強制参加させられている、だから即刻中止しなければならない・・・これは山本が講演や行政交渉でくり返してきたことです。
・・・ところがその私の言い分を、モデルナ社の幹部がそっくり認めていました。以下、June 22, 2021に放送されたStew Petersショウから。
「当社のワクチンは、FDAの承認/認可を受けていない。しかしコロナ新型肺炎の予防用として18歳以上の緊急使用許可（EUA）を認可されており、その宣言が終了するまでは有効とされ、使用が正当化されている」
「FDAが承認したコロナ新型肺炎予防のワクチンはまだない」
「コロナワクチンの治験（clinical trial phases ）は現在も継続中であり、長期的有効性については何もわかっていない」
「（コロナワクチン接種者は、たとえ本人たちが治験への参加承諾書にサインなどしなくても、事実上、治験参加者とみなされているのですか？）ーー（笑い）もちろん、そうですよ」
EUAを日本にあてはめると、「特例承認」になります。特例承認とは、海外で開発された薬剤をーー治験未了のままーー日本人に使うための例外的使用許可であり、正式承認に必要な安全性や有効性などの証明は求められていません。メディアや御用学者らは、いかにもコロナワクチンが正式な手順で認められたかのように宣伝し、安全、有効をPR していますが、治験が完了していない以上、当のメーカーも、コロナワクチンの有効性や効果持続期間、安全性などは何もわかっていないのです。
それ以前に、コロナワクチンが治験段階にあること、接種を通じてさまざまな情報が収集されることは「添付文書」にも明記されていますが、多くの人々は、そこに書かれた「事実」を読み取ることは難しいかも。。
コミナティ筋注 COMIRNATY intramuscular injection
本剤は、本邦で特例承認されたものであり、承認時において長期安定性等に係る情報は限られているため、製造販売後も引き続き情報を収集中である。本剤の使用にあたっては、あらかじめ被接種者又は代諾者に、本剤に関する最新の有効性及び安全性について文書で説明したうえで、予診票等で文書による同意を得た上で接種すること。また、有害事象が認められた際には、必要に応じて予防接種法に基づく副反応疑い報告制度等に基づき報告すること。なお、本剤の製造販売後に収集された情報については、最新ンお情報を随時参照すること。
https://www.pmda.go.jp/drugs/2021/P20210212001/672212000_30300AMX00231_B101_1.pdf
上の文書にはわざわざ、「同意を得た上で接種すること」と書かれているし、これが「治験」である以上、事業者は必ず正確な説明を行い（文書を以て）、被接種者もリスクとベネフィットを冷静に判断して同意するかどうかを決めることになります。でも、実際には、どの国でも「自分たちは治験に参加している」と自覚してコロナワクチンを受けている人などいないはず。なぜなら、誰も何もわからず、責任を取らなくても済むようなシステムがかなり前からセットアップされているからです。
でも、このことは、事業者側（メーカー、医薬産業界、行政）にとっては明らかな違法行為であり、許せない犯罪なのです。
すでに日本でも６００人近くの接種後死亡者が出ており（実際はおそらく数万人規模）、私たちは良識ある一般人として、この殺人ワクチンキャンペーンの即刻停止を求めて行動するしかありません。なぜなら、このままほうっておくと、日本でもいずれ12歳以上の子どもに、そして妊婦に、10歳以下の子供にもコロナワクチン接種圧力が加えられてゆくからです。
コロナワクチンを接種した十代の若者に心筋炎や心膜炎の被害が続発していますが（日本では「軽症」と報道されている）、これはコロナワクチンで生み出されるスパイクたんぱく質が免疫の暴走―ーサイトカインストームーーによるもので、それによる心臓被害は生涯続くとみられています。これらの「ワクチンの効果」は、本来なら動物実験で確認しますが、メーカーは今回動物実験さえ行っていません。なぜなら彼らは動物に代わり、数十億の「ヒト」を対象に、自由にワクチンを打ちまくる権限を与えられているからです。医療専制の社会は政治専制の社会よりはるかに厄介で解決が難しい。
2021/7/18