食べ物に殺されるー食物アレルギーの深刻さ

  命をつなぐ「食べ物」に、その命を脅かされている子どもたちが45万人も・・・ぞっとするニュースです。でも、これはごく最近の傾向だから、はっきりした「原因」があるはずです。

食アレルギーの児童生徒45万人、9年で4割増

 20131216http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20131216-OYT1T00392.htm
 卵や牛乳、小麦などの食物にアレルギーがある児童生徒は、全体の4.5%にあたる45392人に上ることが16日、全公立小中高校を対象とした文部科学省の調査で分かった。2004年の前回調査の329423人(2.6%)に比べて、9年間に人数で1.4倍、比率で1.7倍に増えた。調査は昨年12月、東京都調布市で給食を食べた小5女児が死亡した事故を受けて、今年8月、小中高約29000校に通う1015万人を対象に実施。その結果、食物アレルギーがある児童生徒は、22人に1人の割合でいることが分かった。9年ぶりに調査した同省は「予想以上の増加。食物アレルギーを持つ子供が増えているのに加え、調布市の事故後、意識が高まったことで、学校による把握が進んだ可能性がある」とみて、今後、有識者と詳細な分析を進める。じんましんや息切れ、強い腹痛など、複数の症状が出る「アナフィラキシー」の発症経験がある児童生徒は49855(0.5%)。症状を和らげる自己注射薬「エピペン」を27312(0.3%)が持っていた。学校でエピペンを使った事例は084月から今年8月までに408件あった。

 ところが、私が見た限り、食物アレルギーの「原因」に言及している記事はありませんでした。これはおかしい。過去十年で、日本人の「食」の変化をもたらしたものといえば、何より遺伝子組み換え食物の「解禁」であることは明らかだからです。いろんなサイトを見ると、日本政府はGMOをそれなりに規制しているような書きぶりですが、事実は「日本は、世界でも主導的なGMO製品輸入国だ。それも大豆製品が多い」。そして、「日本政府もメディアも、フクシマの現実とともに、このGMO問題をとりあげようとしていない」
 
 The jarring news is that Japan is the world’s leading importer of GMO products, primarily soybeans. The Japanese government and media have failed to shed any light on the issue, along with the events in Fukushima, which the film also delves into. http://www.japantimes.co.jp/culture/2013/06/07/films/tous-cobayes/#.Uq_O4RAuVjo

 これは「みんなモルモット?」というドキュメンタリーを作ったフランス人の映像作家、ジャンポール・ジョーの言葉です(邦題は「世界が食べられなくなる日」)。農業国としてGMOに断固反対し、GMO耕作地に火を放つなど抵抗しているフランスにとって、宗主国のいうまま次々にGMO食物を導入している日本の状況は、そりゃあ理解不能でしょうね。
 GMOを摂取させたラットに腫瘍が発生したという実験については、このサイトでもショッキングな写真と共にお伝えしました。ラウンドアップ穀物とがんの関係が立証された! (09/30) この実験を行ったのがフランスの研究所です。もっともその後、この論文を掲載した学術誌(Food Toxicology)は、12月、この論文を削除したため、各方面から「モンサントの圧力に屈した」と非難を浴びているところです(研究者たちはもちろん「実験は正しい、実験結果に変更はない!」とがんばっているそう)。
 「食」は政治なのです。日本が唯々諾々と原発を受入れ、ワクチンを受入れ、GMOを受け入れ、今又TPPを受け入れようとしているのは、政治家・官僚の無能と市民の「無知」のせい。もともとシープルの国民性が、メディアを通じて「考えない」「気づない」ように仕向けられているから、なかなか目覚めない。だからこそ一般市民の情報発信がとても大切なのですが。GMO反対を主張するグループは多いのに、正面からこの問題で政府とやりあうところがどれほどあるのか? 子どもだけでなく、大人も、いずれ食物アレルギーや腫瘍が急増するのを黙ってみていたくはないものです。2013.12.17

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/