HPV世代に子宮頸がん激増、オーストラリア

同じようなニュースはこれまでもお伝えしていますが、オーストラリアでもHPVワクチン接種世代で子宮頸がんが激増しているとの情報が入ってきました。https://childrenshealthdefense.org/news/australian-data-cancer-epidemic-in-gardasil-girls/?utm_source=salsa&eType=EmailBlastContent&eId=2c73f019-20b0-40d9-83b9-acec6f754afb

「ガーダシル(HPVワクチン)は女性たちを殺している…この評決は今や避けがたい。オーストラリア政府のがんデータAustralian government’s cancer dataは、ガーダシル接種世代の女性たちの子宮頸がんの劇的な増加を示している。同ワクチンのメーカー、メルク社による許可取得前の治験でも、ガーダシル接種者で子宮頸がんが44.6%増加したことが示されていたthat showed a 44.6% INCREASE in cervical cancersワクチン接種前にHPVウイルスに曝露された場合ー最大で30%が産道で曝露する可能性がある)。それにもかかわらず、同社はガーダシルを「子宮頸がん予防」として若い女性たちに売り込んだ。(中略)オーストラリアでは2007年以後、26歳までの女性すべてにHPVワクチンが提供されている。政府のデータによれば、ワクチン接種後数年で子宮頸がんが増加し、25歳で16%、30歳では28%の増加率となっている。十万人当たりでは、25歳で3.2から3.7に、30歳で5.4人から、6.9人に増加した計算だ。一方、同ワクチンを受けていない高齢の女性では子宮頸がんが減少しており、これは早期のパップスクリーニングテストのおかげと考えられる。

 つまり、若い女性の子宮頸がん激増の「犯人」は、1HPVワクチンの失敗、2子宮頸がん検査率の低下(HPVワクチンを過信による)、3子宮頸がんウイルス株の変化(HPVワクチンの対象株以外の株が優位になった)、4病原性プライミングのいずれかであることを示している。ガーダシル接種による自己免疫疾患で苦しむ女性たちは世界中に何万人もいるが、HPVワクチンの開発者であり、数百万ドルのロイヤリティを受けているイアン・フレーザーIan Fraser は、「その女性たちは(ワクチンを打たなくても)自己免疫疾患にかかったことだろう」「彼女たちの被害とHPVワクチンは何の関係もない」とうそぶいている。

 事情はおそらく日本でも同じでしょう。でも、メディアと医薬産業界による情報統制、支配が行きわたっている日本では、このようなまともな情報は得られず、ウソ情報、プロパガンダがあふれています。

 たとえば、自民党の「HPVワクチンの積極的勧奨再開を目指す議員連盟」は、今後、厚労省に積極勧奨の再開を求めるとか(読者からいただいた情報です。ありがとう)

 

HPVワクチン議連、厚労相に要望書提出へ 啓発活動の団体設立も – buzzfeed.com

https://www.buzzfeed.com/jp/naokoiwanaga/hpvv-giren-youbousho

「女の子も男の子も接種をさせることが人類の将来のためにもなるし、子ども自身の幸せになるという実感をもっと増やしていただいて、信念を持ってうつようになってほしい」と吹き出したくなるようなことを言っています。それどころか今後、一般市民や専門家らと共に『ヒトパピローマウイルスから国民の命を守る会(仮称)』を設立し、以下の行動を行うとか…。

    積極的勧奨の再開

接種を逃した年代への接種機会の提供

9HPVワクチンの定期接種化の推進

情報提供パンフレットの早急な改訂と対象者への個別送付の徹底

接種後の事象に対する迅速かつ丁寧な対応の強化

HPV ワクチンについての正確な知識を周知徹底

 議連からは、自らも子宮頸がんを経験した議連幹事長の三原じゅん子参議院議員が参加する。

三原議員は、議連だけでなく国民も巻き込んだ団体を設立する理由についてこう述べた。「再開されたとしても、接種をしていただかなければ意味はありませんので、保護者の皆さんもご本人も納得した上で接種していただいて、そのことで集団免疫ができてくるかもしれない。世界の流れに逆行している日本ですから時間はかかると思いますけれども、追いつくように頑張っていかなければいけない」「もっと広くこのワクチンの安全性や必要性を理解いただくために何かをやらなければいけない。政治の世界だけでやっていても接種対象の年齢の方達に伝わらない。保護者の皆さんにも伝わらない

 HPVワクチンの積極勧奨を中止した日本は、他の国の被害者から大いに評価されていますよ。そして、国民も被害者に同情し、その決定を受け入れている。これをひっくり返そうという自民党議連の動きは、被害者の完全無視と、子宮頸がんの増加、そしてこのワクチンそのものの犯罪性を覆い隠そうというもので、到底受け入れられない。そこにはやはり米の脅し(気象兵器のターゲット)を感じますけどね・・・それにしても、この三原という議員、まだいたとは。

3030.7.16

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/