山本節子 少し前、医学雑誌エルセビアに、「コロナワクチン接種後死亡者の解剖報告のシステマティックレビュー」という学術論文が発表されました。法医学国際会議所属のNicolas Hulscherらの論文です（2024年6月21日）。私はこの件を最近のグローバル・リサーチの記事から知ったのですが、その中身を知って驚愕。ここで、背景、方法、結果、結論を短くまとめた部分を紹介しておきます。
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「COVID-19ワクチン接種後の死亡例における剖検所見の系統的レビュー」（強調山本）
背景：コロナワクチンの急速な開発と多数の有害事象報告により、全身脂質ナノ粒子（LNP）とmRNAの分布、スパイクタンパク質関連組織損傷、血栓形成、免疫系機能不全、発がん性など傷害の可能性のあるメカニズムへの懸念が生じている。このシステマティックレビューは、剖検と死後分析を使用して、コロナワクチン投与と死亡との間の考えられる因果関係を調査する目的で行った。
方法：２０２３年５月１８日までにPubMedとScienceDirectで発表されたCOVID-19ワクチン接種に関連するすべての剖検および検死報告を検索した。COVID-19ワクチン接種を先行曝露として含むすべての剖検および検死研究を対象とした。最初の発表時から知識の状態は進歩しているため、3人の医師が独立して各症例を検討し、COVID-19ワクチン接種が直接の原因であったか、または死亡に大きく寄与したかどうかを判断した。
結果：当初、特定した６７８件の研究を包含基準に照らしてスクリーニングした後、剖検例３２５件と 剖検例１件を含む４４の論文を選び出した。死亡時の平均年齢は７０．４歳。症例で最も影響を受けた臓器系は心血管系 (49%) 、続いて血液系 (17%)、呼吸器系 (11%)、多臓器系 (7%) だった。２１件の症例で ３つ以上の臓器系が影響を受けていた。ワクチン接種から死亡までの平均期間は１４．３日。死亡のほとんどは、最後のワクチン接種から一週間以内に発生した。合計２４０人の死亡（73.9%）は、コロナワクチン接種が直接の原因か、またはワクチン接種に大きく寄与していると独立して判定された。主な死因は心臓突然死（35%）、肺塞栓症（12.5%）、心筋梗塞（12%）、心室頻拍（7.9%）、心筋炎（7.1%）、多系統炎症症候群（4.6%）、脳出血（3.8%）などであった。
結論：このレビューで確認された症例と既知のコロナワクチンの傷害および死亡のメカニズムの一貫性、および医師の判定による剖検確認は、コロナワクチンと死亡の間に因果関係がある可能性が高いことを示唆している。本調査結果を明らかにするために、さらなる緊急調査が必要だ。
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「ワクチン」と呼ばれる遺伝子を対象としたこの毒物注射は、世界人口の約７割に少なくとも１回は投与され、各国で人口減をもたらすほどの猛威をふるっています。例えば、アメリカ一国だけでも接種後死亡３５，０００件以上、接種後副作用報告１００万件以上（VARES報告…実態はおそらくその百倍以上)というすさまじさ。この段階で何よりも必要なことは、まともな学者・専門家が、ワクチン接種と死亡との因果関係を「法医学」の角度から分析することでした。・・・それが６月に発表されていたのですね。
そのシステマティックレビューで、調査対象者の約７４％が、コロナワクチンに直接あるいは間接的に関係していたという結果が出ていたのです。この数字は、早い段階からコロナワクチンの毒性を知り、警告し続けてきた山本にもしっくり来ます・・・というか、もっと多くても不思議ではない。コロナワクチンは人口削減を意図した毒物なので、今後、関連死はもっと増えるでしょう。・・・それにしても勇気がある医師たちだ～と思って原文を検索したら・・・あらら。
原文はエルセビア誌の「編集者の要請」で撤回されていました。
コロナパンデミックとワクチン売込派は、この論文がオンライン発表されたとたん、猛攻撃を開始したのでしょう。彼らは、「参考文献の引用が不適切」「方法論の設計が不適切」「結論の誤り、不正確な表現、および事実の裏付けの欠如」「反証を引用していない」などと文句をつけ、医学誌も撤回を求めざるを得なくなったのでしょう。これに対し、著者らは回答を準備し、改訂原稿を提出しましたが、それでも、２名の査読者（独立とはいえ、当然、医学界の息がかかっている）に、論文は懸念に対処していない、ジャーナルでの出版はまずいと蹴られたようです。著者は撤回に異議を唱えているとのことですが、今の政治状況では復活できる可能性は低い。
今の「科学界」はすべてこうです。でも、コロナワクチンの問題は、すでに「悪事がなされた」こと。そして、一般市民の多くが今なお「事実を知らない」ため、悪事も進行中だということ。一人でも多くの市民が、自分たちは偽パンデミックにだまされ、毒ワクチンを打ってしまったことに気づき、詐欺師である製薬会社や行政機関、政界に対して怒りの声をあげてほしい。2024.10.06