死亡率を上げるPM2.5

 昨日の画像の説明に間違いがあったことを知らせるコメントがありました。「下は2012年11月29日13時となっていますが12時の画像なのでは」。あら、ほんと。このところメールやブログがやたらクラッシュし、イライラしてたので気づかなかった。この指摘を受け、時間を訂正しました。で、本来、掲載するつもりだった2012年11月29日13時の画像が、これです。

 これはどういうことか。幼児、子ども、妊婦、妊娠する可能性がある女性は、この時間帯の大阪府からは避難すべきだったのです! PM2.5とは直径百万分の2.5メートル以下の微粒子、毒性が強く、母親が高濃度のPM2.5にさらされると、生まれてくる赤ちゃんの先天異常が増えることは常識です(海外では)。また、環境中のPM2.5が増加すると、あらゆる病気で死亡率が増えることもわかっています(海外では)。
 こういう情報を知っていればこそ、懸命に焼却炉を止める努力をしてきた私ですが、残念ながら、愚者(無知な人)と独裁者と臆病者には効き目がなかった・・・…体調の変化を感じたみなさん、どうぞこまめにメモをとっておいて下さい。周囲にもそれを勧めてあげて下さい。あなたの体調の悪化は「がれき焼却のせい」、なんて誰も証明できないし、国も県市も決して保障はしませんが、「いつから、どのように始まった」という記録が沢山集まれば、状況証拠になりえます。
 
 今の日本という国は、せいぜいこういう形でしか市民の「被害」を証明することはできないのです。はっきり原因がわかっている水俣病もカネミ油症も、患者はごく一部しか救済されなかった。私たちはそういう国に住んでいます。したがって、記録を取り、周辺に伝え、行政に報告し続けること、その報告を確認し続けることが、あなたと将来世代を守ることでもあるのです。
 なお、この傾向は、和歌山や香川でも見られているようなので、関西圏に住む親戚や、ご友人にもアドバイスして上げて下さい。2012.12.1

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
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