打つな、ワクチン! その2

   アメリカでは、「ワクチンを打つな!」「ワクチンが足り
ない!」と正反対の動きが起きている中、ウォールストリ
ートの金融機関12社にワクチンが優先配布されていたこと
がわかり、調査を求める声が上っているようです。
 配布先はシティグループ、ゴールドマン・サックス、JP
モルガン、チェース等そうそうたる企業ばかり。これにつき、
担当のCDC(疾病コントロール・センター)は、「従業員が
多い、独自の医療機関があるなど、基準を満たしているか
ら、いいんだ」と述べ、「リスクが高い順」という最初の
お約束を忘れた様子。
 でもこの騒ぎ、ワクチン不足をあおりたて、危険性論議
を薄めようという作戦です。この件について引用されている
ワシントンのNGO,「責任と倫理を求める市民たち」の代
表者の言葉もそれを裏付けます。「企業の人口構成は
わからないかもしれないが、そこで働く人の絶対多数が、
妊娠しておらず、赤ちゃんも幼児もおらず、24歳以下の
若者も、医療関係者もいないとすれば、安全に見える」。
 妊婦や幼児への危険性を認めているようで、実はワク
チンは安全だとPRしているのにお気づきでしょうか。これ
がアメリカのフロント・グループ。問題の本質に目を向け
させず、間接的に企業や政府を助ける役割を担う組織
です(日本にもありますとも・・・)。
 ところで中国の患者は7日までに5万1千人、死者は
16人。ところがワクチン熱はここ数日でガラリと変わりま
した。ワクチン反応が報告されたことが原因のようで、
今は「必要性を見極めて」「体を休めること」。打つ
場合も同意書を取り、接種後30分は別室で様子をみる
など、とても慎重。中国は事件から学べる国なのです。
2009.11.8

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/