不公正なワクチン宣伝

  11月も半ばをすぎ、風邪の季節がやってきました。そして、マスコミによるワクチンの宣伝も始まっています。たとえば、産経新聞 (11・7)は、こんな調子(一部のみ、編集しています):

 インフルエンザ流行の兆し 主流はA香港型 幅広い年代で感染の恐れ

 ■ワクチン 効果まで3週間…早めの接種を
 インフルエンザが流行開始の兆しをみせてきた。専門家は「今年の日本での流行は例年より早くなる可能性がある」と指摘。子供や高齢者、持病のある人は重症化しやすいことから、早急のワクチン接種と症状が出たときの早めの医療機関受診を呼びかけている・・・(中略)・・・
流行に備え、まず大事なのはワクチンの接種。昨シーズンに新型や季節性のワクチンを接種した人も、改めて今年のワクチンを打つ必要がある。ワクチンは接種後、3週間ぐらい経過しないと免疫がつかないため、本格的な流行が始まる前の接種が望ましい。乳幼児や高齢者はインフルエンザで肺炎を合併する率が高いので、できれば肺炎球菌ワクチンの接種も一緒に行った方がよい

 この記事がいかに不公正かわかるでしょうか。

まず「インフルエンザが流行する」というのは、あくまでも「推測」です(当然だけど)。
なのに、次にしつこく「ワクチンを打て!」をくり返している。ワクチンが効かないこと、重大な副作用があること、風邪には健康管理がより有効なことなど、基本情報を全カットしているのでは、製薬メーカーのちょうちん記事といわれてもしかたがない。
 最悪なのが、「肺炎球菌ワクチンも一緒に打て」というくだり。例のHibワクチンのことです。 これについては、
政府、三種類のワクチン助成を決定(おかしい)まれな病気vsワクチンの副作用効かないHibワクチン、に書いたので、小さい子どもがいる家庭の方、ぜひ読んでください。友達、親戚にも伝えてあげて。

 それにしても、去年の豚インフル騒ぎはいったいどうなったの? あの時もマスコミは無責任な「危機」をあおりたて、人々を不安にさせ、不要な費用を払わせたのではなかったのでしょうか。日本には、こんなことを追及する機関がないから、日本人はみなマスコミにマインドコントロールされているのです。とにかくこれ以上、乳幼児を危険にさらしてはいけません。2010.11.17

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/