トルコ大地震、二度のM7.8は「自然」か?

 9時間を隔てて発生した二つの地震は両方ともM7.8、震源は地下約20キロと浅く、それだけ地上の衝撃も大きかったようです。

【速報】トルコで地震2300人死亡 ドローン映像、被害浮き彫り https://www.youtube.com/watch?v=sOzJtDBMSG0  KYODO NEWS 2023/02/07 米地質調査所(USGS)によると、トルコ南部ガジアンテプ県付近で6日午前4時17分(日本時間同10時17分)ごろ、マグニチュード(M)7・8の地震があった。震源の深さは17・9キロ。トルコや隣国シリアの当局などによると、2300人以上が死亡し、9千人以上が負傷した。同国ハタイ県上空を撮影した映像でも被害の大きさが浮き彫りになった。

中国ネットの動画→土耳其两次7.8级地震震中相距约96公里,系震群型地震

新築の鉄筋コンクリートの建物が崩壊、震源地から5キロ以内の建物はすべて倒壊、飛行場の滑走路に大きな亀裂が入るなど、地震は相当強力で、原爆130発分に相当するエネルギーが発散されたと見る識者も。

https://mbd.baidu.com/newspage/data/landingsuper?context=%7B%22nid%22%3A%22news_9294698794907177271%22%7D&n_type=1&p_from=4

 有感地震は、ギリシャ、ルーマニア、グルジア、パレスチナ、ヨルダン、イスラエル、イラク、アフリカのエジプトでも発生しており、大規模中東地震と言えるほど。シリアでも死者が出ており、各国の救援隊が向かっているそう。中国メディアによると、「トルコのメディア「SOZCU」によると、ガジアンテプ、シヴァス、ハタイ、シャンルウルファ、メルシン、サムスン、トラブゾンで1818棟以上、ディヤルバクルでショッピングセンターが、オスマニエ県で34棟が倒壊した」

 下の地図では地震発生地をプロットしてありますが、それを見ると、本震、余震を含めた地震が、基本的にアナトリア地震帯に沿って起きていることがわかります。M4級以上の余震の数は6日夜までに25回に達したとのこと。

https://mbd.baidu.com/newspage/data/landingsuper?context=%7B%22nid%22%3A%22news_9294698794907177271%22%7D&n_type=1&p_from=4

気になるのは1回目の地震より2回目の方が大きかったこと。そして二つ目の地震は最初の地震から約82キロメートルも離れた場所で起きていること(最初の地震は北緯37.174度、東経37.032度で2回目のM8の地震(M7,8との指摘も)は北緯38.10度、東経37.11度で発生)。同じ日に、時間的にも距離的にも離れた場所で、二つの強震がおきるのが自然現象なのか(「余震」と言われる)、それともHARRPなどを用いた電磁武器による攻撃なのか不明。

 そういうことを考えるのは、ロシア―ウクライナ紛争で、トルコはアメリカにとって目の上のたん瘤だからです。なぜなら、トルコは黒海南岸を完全コントロールしているため、米NATO軍は、黒海ルートから自由にロシアを攻撃することができない。しかもトルコはNATOの一員=仲間でもあるので、他の国のように武力で押しつぶすことはできない。しかし、ウクライナの敗戦色は濃いため(日本では全く逆の報道がされていますが)、急いで事態を打開する必要がある・・・だから「奥の手」に訴えても不思議はない、山本はそう考えるわけです。

 ま~、しばらくすればその手の情報がたくさん出てくるでしょう。↓は短い地震関連の動画です。現地の平均標高は1500メートル、インフラ破壊と極寒・大雪で、被災者がどれだけひどい状況にあるか想像できますが、早く救援・復興が進みますように。2023.2.7

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この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/