トライベッカ映画祭の金脈とスポンサー

   ワクチン業界の内幕を暴いた映画、「VAXXED]に関する記事の続き。
 この映画の中止には業界とグローバリストがか関与していたことは前記事でも紹介しましたが( デ・ニーロは人口削減組織と関係していた(3/31)、ワクチン問題をとりあげた映画「VAXXED」、圧力で中止 (03/29) )、「ワクチンと人口削減」と聞けば、必ず出てくる「あの人」もからんでいるはず、とさらに検索を続けたところ・・・やはり、「あの人」、ビル・ゲイツもトライベッカ映画祭にからんでいたのです。
 まず、トライベッカ映画祭は、2002年、クレイグ・M・ハトコフ、彼の妻であるジェーン・ローゼンタールJane Rosenthal 、そしてロバート・デ・ニーロの三名で設立されました(出資金の66%はハトコフ夫妻が出したとのこと)。ジェーン・ローゼンタールは映画プロデューサーで、マンハッタンのトライベッカ TriBeCa地区のそばに、ロバート・デ・ニーロと共同出資のスタジオ、「トライベッカ・プロダクション」を設けていました。しかしこの地域は、911テロによって活力を失くしたため、旧知のハトコフ夫妻とデ・ニーロは地域の立て直しをはかろうとしたようです。  
 問題は、ハトコフの妹であるスーザン・ハトコフの結婚相手、億万長者のアラン・パトリコフでした。パトリコフはプライベート・エクイティ・ファンドの先駆者で、彼が経営するアパックス・パートナーズ(本社ロンドン)は、世界有数の未公開株投融資会社として有名です。投資先は通信、情報技術、小売、消費者製品、メディア、ヘルスケア、金融など多岐にわたっています。つまり、投資者の要求に応じていろんな会社を買収・合併しては、それを転売して儲けるという財テクを駆使して拡大してきたわけですが、医薬産業に関してはこういう指摘↓がありました。
 「ちょっとGoogle検索しただけでも、アパックスが、ワクチン製造や臨床試験に関わる企業、ワクチンを背景としたバイオメディカル企業、ワクチンの輸送企業、ワクチンの治験に関する企業を、200~400億ドルで買収していたことがわかった。資料がないため、買収後の歴史はたどれないが、Googleによると同社の行動は「大手製薬会社」につながっているという
 ヘルスケアへの投資先はCoreValve, Biolipox, Newron, NicOx, IDM, Galapagos, Hybrigenics, Synt:em, neuro3d, Neurotech, Affymax, Compugen, D-Pharm, Zymogenetics, Lorantis, Medeus Pharma, Wilex, Astex, DBV Technologies―などだ」
https://truthkings.com/really-pulled-vaxxed-tribeca-movie-festival/#
 中小の先端的な独立企業を、投融資会社を通じてどんどん買い占めている状況が浮かび上がってきます。しかも、APAX社の買収のやり方は「汚く、残忍で、不道徳」と、非常に悪評ですが、このような企業活動がグローバル化に発展してゆくことを考えると、今からでも規制が必要ではないかと強く感じます。なお、トライベッカ映画祭を経営する会社(トライベッカ・エンタープライズ社)の社長を務めているのが、このパトリコフの息子、ジョナサン・ケール・パトリコフであり、グローバリストは初めからこの映画祭に目をつけ、完全コントロール下においていたことがわかります。
 さらに、パトリコフは民主党の強い支持者で、現在もヒラリー・クリントンの資金集めに関わっています。そうでなくてもヒラリーと製薬会社とのつながりは周知の事実で、今年の大統領選に向けた医薬業界の献金額が一番多いのもヒラリー。「科学は明らか:地球は丸いし空は青い、ワクチンは効く。子どもたちを(ワクチンで)守りましょう」という彼女の言葉は有名。つまり、今回の映画上映の中止には政治屋がかかわっている可能性も高い・・・
 と思っていたら、やっと出てきました。トライベッカ映画祭のスポンサーリストが。そのうちのスローン財団は前記事で紹介しましたが、そのほかにも、フォード財団、ロックフェラー財団、ジョン&キャサリーン・マッカーサー基金、トライベッカ・エンタープライズ、そして、ビル&メリンダ・ゲイツ基金・・・(ごく一部。表↓はなぜかコピーできないので、ご自分でご覧下さい)。

 はい、多くが公然と「人口削減」を唱え、WHOなど国際組織とともに活動している(ワクチン接種拡大)財団です。そこにあるのは、いつものように金脈と人脈。
 しかし、彼らの目的は、別に「カネ」ではありません。カネならすでに山のようにある。
 山本の考えですが、グローバリストの目的は、あくまでも「支配」、それも「絶対的支配」なのです。彼らが人口削減に意欲を燃やすのは、今の人口は爆発的に増えすぎて、ごく少数のエリートが安定的に支配できる水準を超えてしまっている、ということでしょう。だから、「管理可能」なレベルまで人間の数を減らし、残った人間も、おとなしく、反抗しない者にだけ生存を許可する、という戦略を考えつき・・・いえ、すでに実行に移している。そのためにも必要なのがグローバル化。「ウチの国は独自路線でいくから、ほっといてくれ」は許されないのですね。2016.4.4

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この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/