山本節子 今、全世界をおっている情報統制は、おそらくWW２中の日本よりも徹底している、というのが今の私の感想です。私たちが毎日聞かされているのは、ウクライナとロシア関係。イスラエルーガザ問題、米―イランの戦争激化、ホルムズ湾封鎖など世界的な重大問題です。国内では自然災害やクマの出没問題があって、心が休まるヒマがない。それにもかかわらず、どの国の政権も政治家も、国際機関も、この状況を解決する能力はなく、それどころか、解決しようという気持ちも持ち合わせていない。
一方で、高額の税と物価高に苦しむ市民の多くは、社会で起きていることに興味を持つ余裕さえない。人々はスマホにしがみついて、小さい画面で展開されるゲームやチャット、動画に夢中で、現実に直面することを避けている（その手法さえ知らない）。インターネットの発展は、私たちを取り巻く「情報統制」をほぼ完ぺきなものにしてしまいました。社会的情報操作は、少し前までは新聞やTV,ラジオが担っていた情報操作は、今やプライバシーの顔を仮面をつけたネット社会にが代替しており、しかも世界的に同じ基準で展開されています。その目的は市民の思考能力を奪い、思考から生まれる批判能力、議論する能力をつぶすこと。そうすることで、市民は多額の税金を投じて、無能な官僚集団を養うという現状が維持される。
でも上述した情報統制は、今、たった一つの目的、「コロナ・テロ」隠しのためにセットアップされています。ほとんどの先進国政府・企業が一丸となって進めた「コロナ・テロ」は、人類全体の弱体化や「無駄飯食い」の大量虐殺を目的としたものであることに、本能的に気付いていた人もいたかもしれません。コロナの起源や検査、ワクチン問題など、明らかな「だまし」は、少し考えれば明らかでしたが、敵は、人々が信じて疑わない「行政機関」と「医療機関」を通じて攻撃してきたのです。その結果、全人類の６割が、中身不明な毒物、「コロナワクチン」を騙されて打たれたのですが、世界中でこのコロナテロに対し、大きな反発と調査を求める声が上がています。
各国の市民団体は早い所では２０２０年からコロナ問題に対する疑問を呈し、それに対する回答を求めてきました。その流れが、今やついにアメリカでも追及の動きが表に出てきました。前情報局長官のタルシ・ギャバ―ド氏が、退任直前に機密解除した、アンソニー・ファウチ（コロナテロの仕掛け人の一人、「コロナ」発生時、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長）の記録です。日本では彼の存在と発言（ウソばかり）に注目する人はあまりいませんが、とりあえず下の動画（日本語つき）を見てください。
下はタルシ・ギャバ―ド氏の記者会見を含む動画。
わかるでしょうか。政権トップ、あるいは行政機関、医療機関のトップが平然とウソをつき続けなければ「コロナ・テロ」など起きえないのです。従って、遅ればせながらでも、今「真実」を追及しないと、間違いなく同じことが起こり得ます。騙されるのは一度だけにしましょう。2026.7.19