「コロナ長引かせ作戦」進行中

「コロナ」長引かせ作戦が展開されています。「ワクチン副作用」の多さで、「コロナ問題」そのものに疑問をもつ人々が増え、ワクチン接種率が足踏みしているのが原因ではないかと思いますが、そこはなんとしてでも接種率をあげたい政財界とメディア。改めて「危機的状況」にあると恐怖をあおり、毒ワクチンを広めようとしているのです。

国内感染、1万2000人超=4日連続最多―東京は初の4千人台・新型コロナ

 国内の新型コロナウイルス感染者は31日、1万2341人が新たに確認された。1日当たりの感染者数が1万人を超えたのは3日連続で、4日続けて過去最多を更新した。死者は9人。重症者数は667人で、前日から41人増えた。(中略)東京都では4058人の感染が確認された。1日当たりの新規感染者は初めて4000人を超えた。新規感染者の直近1週間平均は前週比217%の2920人。都の担当者は「極めて切迫した状況だ」として、不要不急の外出を控えるよう改めて呼び掛けた。新規感染者を年代別に見ると、20代が1484人で最多。30代887人、40代583人、50代398人と続いた。65歳以上は106人。都基準の重症者は95人で、前日から7人増えた。
 ★「感染者」とはPCR陽性者のことを指し、コロナ「患者」ではありません。それ以前に、PCR検査は特定のウイルスを同定するものではなく、DNAの一部を増幅する機器にすぎないから、この手の報道は危機をあおるプロパガンダ記事です。日常的にこのような大量のプロパガンダ記事を流すのは社会的洗脳のテクニック。このような悪質な報道にさらされるのを回避するためにも、テレビやラジオを消し、新聞購読をいっさい止めることをお勧めします。
 そしてあおり役の代表はこの↓人。

尾身会長、菅首相に「最も危機的な状況」と直訴…「しっかりと受け止めて対応」と応じる

  読売新聞 菅首相は30日、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長と首相官邸で会談した。尾身氏は現状について「1年半以上のコロナへの取り組みの中で、最も危機的な状況だ」と訴え、国民向けの強力なメッセージや検査・医療体制の拡充を求めた。首相は「しっかりと受け止めて対応していく」と応じたという。会談には加藤官房長官、西村経済再生相、田村厚生労働相らが同席した。専門家の間では、政府の発信力不足で国民に危機感が伝わっていないとの懸念がある。

 ★普通に考えれば尾身氏の発言は「一年半以上のコロナ対策は全く役立たずだった」ということをはっきり示していますが、メディアと政府はそこは無視。反省どころか、もっともっと「コロナは怖い」というメッセージを国民に刷り込めと、コロナ恐怖長引かせ作戦を続ける、と宣言しているわけ。

 なお。尾身氏は相当、恨みをもたれているようで、7月21日はこんな↓事件がおきています。

 ★原因は何だったのか、その後の調べはどうなっているのか、続報ゼロ(ご存じの方、教えて下さい)。彼はこれまでも、特に飲食店などに対し営業自粛や休業要請などをしつように提言し、反発されています。しかもその提言には何の科学的根拠も社会的経験知もありませんが、それが現実には、多くの中小企業の倒産や廃業、関係者の失職や自殺を招いており、この人物の行動は反社会的、犯罪的と断定せざるを得ません。
 そしてこの「コロナ恐怖長引かせ作戦」の目的は、子どもを含む若年層へのワクチン接種拡大にあります。
都内感染者の7割は30代以下 若者のワクチン忌避に危機感
© 産経新聞

東京都では新型コロナウイルス感染者のうち30代以下が占める割合が7割を超え、急増している。65歳以上の高齢者にはワクチンがほぼ行き渡った半面、若者への接種の本格化はこれから。経済活動の中核を担う20~30代は高齢者以上に感染の危険と隣り合わせといえ、職場やSNSなどさまざまな面で対策が欠かせない。(大森貴弘)「一部のテレビ報道などでは、まるで路上飲みで若者に感染が広がっているような印象を受けるが、実態は意外とそうでもない。職場が多い」東京都の担当者は若者の感染状況についてこう明かす。

 7月29日の都の会議では、感染経路の分かる人のうち職場感染の割合が15・4%で、同居人(55・8%)に次いで2番目に多いことが示された。感染第3波の真っただ中だった1月14日の6・9%から10ポイント近く増えた。職場感染は年代別でみると、7割前後が20~30代となっている。こうした傾向を受け、小池百合子知事も以前は「路上飲みをやめて!」などと訴えていたが、最近は「テレワークの定着や長期休暇の積極取得を」などと、事業者への協力呼びかけにシフトした。とはいえ、「会食による感染はやはり若者が目立つ」(都担当者)といい、飲み会やバーベキューなど若者の活発な行動による感染例も少なくない。緊急事態宣言の延長が決まって初の日曜日となった1日には、渋谷センター街は大勢の若者でにぎわった。

 都は2日以降、青山学院大など3大学に、都内の大学生全員を対象としたワクチン会場を開設するが、若者の間ではワクチン接種を避ける傾向がみられる。国立精神・神経医療研究センター(東京)による調査では、15~39歳の2割弱が接種を希望しなかった。友人と渋谷に遊びに来ていた男子大学生(22)は「ワクチンを打った知り合いは高熱など副反応で大変だった。そこまでして打つ必要があるかとためらいがある」と語った。一方、「若くて健康なら重症化しないのは明らか。ワクチンの副反応より、実際に感染して免疫をつける方が楽かもしれない」(20代の男性公務員)とする声もある。若者の間で広がる危機感の薄れに、国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長は「特に変異株は若い世代でも重症化リスクがあると強く啓発する必要がある」と指摘。小池氏は1日、SNSなどを念頭に「20代でもワクチンという武器を手に戦わないといけないと改めて発信したい」と述べた。

 ★コロナワクチンには感染予防の効果はなく(添付文書には「 SARS-CoV-2による感染症の予防 」とあり、感染予防ではない)、病気と闘う「武器」になどなりません。それどころか、今は、多くの人々が「ワクチンを人類制御、コントロールの武器」として接種を強いる政府・医薬産業界」と闘わなければなりません。この「コロナ長引かせ作戦」には、現実に起きている多くのことに目を向けさせないという効果もありますが、その大きな「現実」の一つが、山本が追いかけている酸化グラフェンの件。

 なんと、ファイザーワクチン、モデルナワクチンは、ともに中身の99.5%が、酸化グラフェンであることが分光調査でわかっていますが、この酸化グラフェンは半導体として作用し、体内(温度により)で磁気化し、外部電磁波に反応するのです。従って5Gなど、特定の電磁波を流せばそれに体内磁気が呼応し、さまざまな健康障害を創出することも可能・・・この問題が明らかになれば、コロナウイルスも感染もコロナ対策も、何から何まですべて「ウソ」だったことを証明することになるのですけどね。

 この件、なかなか手ごわい。今勉強中です。

2021/8/2

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/