携帯タワー焼き討ち、コロナ=5G詐欺

 ところで、欧米ではコロナウイルス感染にからめて5G反対の動きが強まり、各国で携帯アンテナタワーが焼き討ちされる事件が続いていました。イギリスでは4月だけで50件以上の携帯タワーが放火され、オランダ、ベルギー、アイルランド、キプロス、カナダなどでも同様の事件が発生しています…これも日本では伝えられなかった。

 5G反対が激化した理由は、ヨーロッパでコロナ感染拡大が問題になったのと同じ頃、第五世代の無線テクノロジーが全国で稼働し、もともとあった5Gへの不信が「5Gがコロナウイルス感染を広げる」に発展したようです。これに輪をかけたのが、放火の動画がユーチューブで流されたり、有名俳優のWoody Harrelsonが、「中国で人々が携帯タワーを倒した」という動画をシェアしたり(のちに、昨夏、香港の「民主派-CIAの先兵」が監視カメラがついた電柱を倒した動画だったことが判明)、デビッド・アイクの動画削除など。こうして反5Gの波はSMSを通じて一気に広がったようですが、その主張は一本化したものではなく、「コロナウイルス問題は5G設置のカバーアップだ」というものから、「5Gでウイルスが生まれた」「ウイルス感染を広げた」というものまでさまざま。

 一方、5G推進側は、「5Gとコロナは何の関係もない。それらを結び付けるのは完全に虚偽情報だ」で完全に一致しています。

 それどころか、イギリス健康サービス(厚労省)も、WHOも、学界も、無線事業者も、5Gの人体被害を完全否定。前の世代の電磁波も「ヒトの免疫系に害を与える証拠はない」と主張して恥じていません。

 でも、思い出して下さい。「政府は平気でウソをつく(商売人や学者は言うに及ばず)」ことを。

 電磁波は安全どころか、ヒトの全身の器官に悪影響を与え、病気を招くことは、多くの研究論文で示されています。特に、老人、持病がある人、大量のクスリを飲んでいる人、そして「家にいる人」は、5Gの常時放射に暴露されると、さらに免疫力が落ち、多くの病原ウイルスに感染しやすくなるのは当然でしょう。

 2018年、アメリカの政府機関(NTP)は、2Gや3Gでもラットの心臓に腫瘍ができることを結論付けた研究報告書を発表していました。↓がそのまとめです。NTP, radiofrequencies and cancer: a real saga

  • 明らかな証拠ーー雄ラットの心臓に腫瘍(悪性末梢神経鞘腫瘍)ができた。
  • ある程度の証拠ーー雄ラットの脳に腫瘍(悪性グリオーマ)ができた.
  • ある程度の証拠ーー雄ラットの副腎に腫瘍(良性、悪性、褐色細胞腫と結びついた複雑なものあり)ができた

 つまり、「5Gは必ず人体被害を起こす」ことは推進側はよ~く知っています。だからこそ通信業界は、「規制ができる前に」と事業を急ぎ(これを裏付ける動画あり)、早くから2020年を5G元年にすることを決めていたのです。その2020年初頭に合わせるように発生したコロナ騒動を、「偶然の一致」と思う人は単純すぎる。事業者側は、人々を、何のエビデンスもない外出規制、家庭監禁、移動制限によって家に閉じ込めている間に、次々に施設を設置しているはず。そして9月に学校が再開されれば、おそらくら子どもたちの間には、前記事で書いたような「奇病」のクラスターが出るはず。5Gの電磁波被害。それが予測できるからこそ、ファウチは「この冬第二次の感染が起きる」なんて言うし、安倍でさえ「ニューノーマルの時代が来る」って言っているわけ。

でも私は絶対、5G=コロナ詐欺に付き合いたくないね。

2020.5.10

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/