山本節子 一か月近く、アジアを旅してきました。この間、日本では米寄り戦争大好き政権が誕生。アメリカでは今日が大統領選。ここ四年ほど政治の世界的焦点となり、そこから目をそらすための努力が重ねられた「コロナ」問題に変化が起きるのか要注目！ところで、最近、アメリカ、アイダホ州のサウスウェスト地区保健局は、理事会の決議（4対3）を受け、30か所の医療機関がコロナワクチンの提供中止を決定しました！
きっかけは、コロナワクチン接種の促進中止を求める約300件のパブリックコメントでした。おそらく、同地区のコロナワクチン被害は相当多く、保険局の理事らもそのことを認識していたのでしょう。住民から悲痛なワクチン傷害の話を聞いた理事会は、「コロナワクチンの安全性と有効性を支持する証拠と反対する証拠について、自由で開かれた議論と評価」が必要と感じ、理事会唯一の医師である、ジョン・トリブル博士が、ワクチン警告で有名な医師らに講演を依頼したとのことです。
呼ばれたのは、一貫してこのワクチンの危険性を訴えていることで有名な、心臓専門医のピーター・マカロー博士、病理学者のライアン・コール博士、小児科医のレナータ・ムーン博士、産婦人科医のジェームズ・ソープ博士ら。ワクチン推進派の地元医師、ペリー・ジャンセン博士の意見も聞いた上で投票が行われました。「接種中止」はその結果です。
トリブル氏は、「COVID-19のリスクと比べると、証拠は明らかにワクチンの安全性と有効性の欠如を示しており、委員会の決定はそれを反映していた」「連邦保健機関の勧告に真っ向から反対して、ワクチン接種中止に投票したメンバーは勇気があった」「今回の私たちの行動は、他の保健機関が腐敗した連邦制度から健康と自由を取り戻すための前例となると信じている。これをきっかけに、他の保健機関もこの問題をオープンに議論し、自ら証拠を評価して欲しい」と述べます。
コロナワクチンは、連邦制度および医療機関が完全に腐敗していることを、特に地方の住民が察知するいい機会となったようです。住民らは地方政府に政策の見直しを要求し、政府はそれに応えているのが素晴らしい。日本では医薬産業界ー厚労省ー県・保健所設置市ー地方自治体＋メディアに至る、かんじがらめの医療体制のせいで、地方には反乱を起こす意欲も権限もありません。それでも、泉大津の南出市長は、「感染予防効果を期待できるものではない」泉大津市が接種券 …ワクチン接種券に「よく調べた上で判断を」などのメッセージを同封するなど工夫していますけどね。彼に対するバッシングもすごい。
なお、この決定はワクチン接種の自由を奪ったわけではなく、希望者は（おそらく別機関で）接種できます。でも、接種希望者がまず知るべきは、「コロナワクチン」は、人体に有害な遺伝子治療薬物であり、有効性ー予防効果ーなど一切ない（メーカーがそれを認めている）ことです。増え続けているコロナワクチン接種後の有害事象報告はそれを証明しています。
「9月27日現在、COVID-19ワクチン接種後の傷害または死亡に関するVAERS報告は1,604,710件あった。
VARES報告は実数の１～１０％であることをCDCも認めており、実際の被害者はとんでもない数に上るでしょう。
「危険、有害、予防効果なし」のワクチンで、被害報告が１６０万件以上もあるのに多くの口実を持ち出して中止しようとしない事業者。それは、このワクチンには大ぴらにできない隠された目的ー人口削減、人間の弱体化、反抗力の削除ーがあるからです。それも含め、（詳しくは拙著『北山遭難』を読んでね）。 2024.10.4