抗認知症薬で始まる無限地獄

 サイパンで早めの夏休みを過ごしてきました。・・・この間も世間ではいろいろあったようですが、今日は気になっていたアリセプト、認知症のクスリの怖い話 (07/12) の続き。

 有効性が疑わしいのに、なぜ「少量」ならいいのか?というごく初歩的な疑念をもったのです。また、「一般社団法人 抗認知症薬の適量処方を実現する会」自体が、決して薬剤使用の中止を訴えているわけではないこと、妙な国会議員がこの会の設立に関与していることも気になりました。さらに、前記事の新聞報道にあったとおり、厚労省は今年6月、すでに少量投与を認めていました。

 

厚労省、認知症薬の少量投与容認6月1日付で周知

 高齢者医療に取り組む医師らが抗認知症薬の少量処方を認めるよう求めている問題で、厚生労働省は31日までに、添付文書で定めた規定量未満での少量投与を容認し、周知することを決めた。 認知症の進行を遅らせる「アリセプト」(一般名ドネペジル)などの抗認知症薬には、少量から始めて有効量まで増量する使用規定がある。規定通りに投与する と、患者によっては興奮や歩行障害、飲み込み障害などの副作用が出て介護が困難になると医師らのグループが指摘していた。厚労省は6月1日付で各都道府県の国保連の中央会などに、規定量未満の投与も症例に応じて薬剤費を支払うよう求める事務連絡を出す。(共同通信)

 この「事務連絡」は「・・・適量処方を実現する会」のサイト↓で読めます。

 民進党衆議院議員 大畠章宏先生及び、当法人理事 白土綾佳の働きかけにより、厚労省より抗認知症薬の処方に関して医師の裁量を重視するよう「事務連絡」を出して頂くことになりました。

 

 会の設立から一年足らずでこういう「結果」を引き出せたということは、この団体の「政治力」の強さをものがたっています(反原発派も少しはここに学ばんかい)。でも、厚労省が少量投与を認めたことで、別の問題が出てきます。つまり、少量投与が保険の対象となったことで、本来、薬効が疑わしい「抗認知症薬」の有効性(しかも少量投与で)を認めることになってしまったわけです。

 そりゃあ、副作用が出るほどの量を投与していれば、減量すれば症状はおさまるでしょうが、それは決して薬剤が「認知症に効いた」ということではありません。。「会」の主張にはそのあたりの説明がまったくない。で、「認知症と抗認知症薬」の関係には、「VPD(ワクチンで防げる病気)とワクチン」と同じような力関係があることがうかがえます。たとえば、「…適量処方を実現する会」の代表理事であり、「コウノメソッド」で超有名な医師、河野和彦氏は、次のように述べています。

「認知症は病気です。年をとったら誰しも認知症になるわけではありません。老化現象は治せませんが、病気ならやがて治したり予防したりできる日が必ず来ます。そして認知症を治療する時代は、未来ではなくすでに始まっているのです・・・

名古屋フォレストクリニック 認知症専門外来 神経内科 漢方内科 www.forest-cl.jp/

 薬剤その他で脳の病変を治療できる、というわけですね。また、同じく「適量処方を実現する会」代表理事の長尾和宏医師(長尾クリニック 院長)も、認知症の疑いがあれば受診を勧めています。

認知症疑いの親を、上手に受診させるには?|Dr.和の町医者日記

 blog.drnagao.com/2015/09/post-4699.html 2015/09/02 – 

 私は認知症の親を受診させるのがとても得意な医者だ。これまで失敗したことが、一度もない・・・

 病理がはっきりした病気なら受診も投薬も必要かもしれません。でも「認知症」は、原因も病気の機序も不明でどんなクスリも効かない。それは医学会も認めているのに、それが「病気」として認定されてしまったのは、おそらくクスリの開発が関係しているのでしょう。ワクチン同様、そこには医薬ビジネスがからんでいるというわけ。なお、↑の記事に反発する読者のコメントが面白かったので、二本、転載しておきます。これを読むと、私の疑念が決して的外れではないことがわかるでしょう。

 

 …政治家をかしらに頂いて「抗認知症薬の適量処方を実現???」・・・まるで認知症らしき高齢者は抗認知症薬を服用するのが当たり前みたいですね。そして誰もが当てはまるチェックシートで高齢者を「うまく言いくるめて」医療機関へ受診させるのですか? 認知症早期発見のために??? 長尾先生は、いつから、国民の医療化を志すようになったのでしょうか? 認知症を「薬剤で治療できうる “脳の病気”である」という考え方は、うつ病や統合失調症の薬物治療と同じ過ちを犯すのではありませんか?・・・Posted by komachi at 2015年09月04日 04:07 |

 

  komachiさんのご意見に賛成です。認知症に本質的に有効な薬剤が存在しない現状、長尾先生が各方面で訴えているように抗認知症薬を飲むとかえって悪化するケースが圧倒的に多いという事実を踏まえれば、認知症疑いの方々を受診させる必要があるのか?薬を飲んでも副作用無限地獄が待っているだけではないのか?と。「認知症疑いの患者を受診させようキャンペーン」の裏側には製薬会社の利権が存在します。自治体に積極的にカネを出している会社もあります。神奈川県内の政令指定都市では特にその傾向が顕著のようです。本当に賢明な患者家族は無用なキャンペーンにのって受診などせず、サプリメントを購入している人も多いと聞きますね。サプリメントの利点は増量しても抗認知症薬や抗精神薬でみられる重篤な副作用がほとんどみられないことです。

Posted by ある実践医 at 2015年09月04日 02:09

 

 「副作用無間地獄」という言葉に、「健康」を手玉にとられた現代人の悲惨を感じます。なお、神奈川県が指摘されているのは、医薬業界の代理人ともいえる黒岩知事の暗躍のせいでしょう。これについてはおいおい調べますが、情報をお持ちの方、ぜひお知らせください(情報源は秘匿します)。2016.7.21

この記事を書いた人

山本節子

調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/