アメリカのワクチン反対団体、「カナリア・パーティ」の動画が日本語訳されているのを見つけました。
ポイントを短く編集してあり、とてもわかりやすいので、ぜひみてください。
http://www.youtube.com/watch?v=_poi0Mz84YY
これは同団体が、2011年、マサチューセッツ州の法律に両親が(子どもの)ワクチンを受けるかどうか判断する権利を与えるよう求めて、改正案を出した際の議会ヒアリングの模様です。ワクチンが義務化されているアメリカでは、未接種者、あるいはワクチン拒否者は学校に拒否されています。「自由の国アメリカ」には、市民にワクチンを拒否する自由(基本的人権、人格権)が認められていない・・・その矛盾がよくわかるでしょう。
言いたいこと。
いったん、おバカな政府に「ワクチン義務化」などを許してしまうと、それをやめさせるのはとても大変だということです。日本の市民は、行政が言うことは何でも従うという「お上神話」が非常に強い国ですが、早くそこから目覚めないとね。
ついでに、「ワクチン・ギャップを埋める」という黒岩知事は、まさに、GAVIとビルゲイツ財団の「人口削減」策を実施に移そうしていることにも注意。ワクチンの背景はかなり大きいのだ。2014.7.14
学校へ行けない子どもたち(ワクチン義務接種国の悲劇)
この記事を書いた人
山本節子
調査報道ジャーナリスト・市民運動家。「ワクチン反対市民の会・代表」。
立命館大学英米文学科卒業。中国南京大学大学院歴史科修士課程卒業。
住民運動をベースに、法令や行政文書を読み込んで、自治体などを取材するという独自のスタイルで、土地開発や環境汚染、焼却場・処分場問題に取り込み、数々の迷惑施設事業を阻止して来た。2011年以降、福島原発汚染がれきの広域処理、再エネ、ワクチン、電磁波などもカバーしているが、昨年からはコロナ問題に全力で取り組み中。市民育成も手掛けている。著書「ごみを燃やす社会」「大量監視社会」等多数。
ブログ「WONDERFUL WORLD」https://wonderful-ww.jp/