山本節子 念のためお伝えしておきますが、本ブログ主は現代の「自然災害」の多くは「人工」だとみています。その理由：①アメリカ政府高官はとっくに気象兵器の存在を公言している、②空を見上げればケムトレイル、③専門家さえ予想だにしていなかった「異常」の多発、④その陰に隠された政治的対立・・・というところですかね。
①に関しては、米国防総省の長官だったコーエン氏の記者会見の中身が、今も同省のサイトに残っています。
「…エコタイプのテロリズムにさえ訴える連中もいる。これは、電磁波を使って、遠隔地から（目的地の）気象を変えたり、地震や火山の噴火を引き起こしたりできる。そう、非常に独創的な考えが、他国を恐怖に陥れられる手法を見つける作業にあたっているのだ。これは本当のことだ。だからこそ、我々はさらに努力しなければならない」
http://archive.defense.gov/transcripts/transcript.aspx?TranscriptID=674
1997年の発言です。当時、アメリカはすでにアラスカ州に、オーロラの観測施設と称してHAARPを完成・稼働させていましたが、これが「地震・気象兵器」として、世界の人々に知られるようになるのは2000年代に入ってからのこと。従って、コーエンが「独創的」と述べた「エコタイプのテロ」施設はHAARPのことであり、その実行者はアメリカ軍産複合体に他なりませんでしたが、当時、それに気付いた市民はいなかったでしょう。そして、あらゆる兵器がそうであるように、気象兵器も自国の利益を実現するために使われます。もっとも、ここで「自国」というのはグローバル企業のことですが。
で、北海道地震が「人工」だとすると、その後の情報の意味がよくわかるようになります。
【米輸入制限】トランプ氏、対日圧力強化を示唆 米紙報道「日本の指導者との良好な関係終わる」 2018/09/07 09:18産経デジタル
【ワシントン＝塩原永久】米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）は６日、トランプ米大統領が貿易赤字の削減に向け、対日圧力の強化に意欲をみせていると伝えた。トランプ氏が同紙編集幹部への電話で、「日本の指導者との良い関係が終わる」との警告を発し、不均衡是正を求める姿勢を示したという。同紙によると、トランプ氏が６日、編集幹部に電話した際、日本の指導者との関係が良好だと前置きした上で、「（赤字解消に）日本がどれだけ支払うべきなのかを伝えた瞬間、良い関係が終わる」と述べた。編集幹部が記事で電話の内容を明らかにした。記事は、トランプ氏がメキシコやカナダ、欧州との貿易協議で一定の進展をみた現在、「手を焼く日本との貿易条件」の改善に目を向けていると指摘している（以下略）。
このタイミングでトランプがわざわざ直接、経済紙に電話したのは、公的発表だと台風や地震被害に言及しなければならないからでしょう。また、グローバル経済紙・WSJがこの情報をちゃんと日本の政権に届けるのは間違いないし。トランプ政権は今、鉄鋼・アルミへの関税を打ち出して、世界中に波紋を投げかけていますが、この記事は、トランプの今のターゲットは中国でなく、日本、それも自動車業界だと、いわば脅しをかけているんですね。なぜならアメリカの対日貿易赤字の約7割を占めているのが自動車だからです。
アメリカは、日本から輸入する量が多く、輸出する量が少ない。去年（2016年）の対日貿易赤字は6兆8000億円、うち5兆円分は自動車関連になります。http://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3934/1.html
ところが同じ日、トヨタが「停電で」操業を中止するというニュースが流れました。
トヨタが8日操業休止で生産調整、北海道地震で部品遅れの恐れ
2018/09/07 16:33 ［東京７日 ロイター］トヨタ自動車(7203.T)は７日、８日に稼働する予定だった田原工場（愛知県田原市）、トヨタ車体（同県刈谷市）とトヨタ自動車九州（福岡県宮若市）の工場について操業を中止することを明らかにした。６日未明に発生した北海道胆振東部地震の影響で停電が続いており、変速機などを製造するトヨタ自動車北海道（苫小牧市）が操業できず、部品調達が滞る可能性があるため、生産ペースを調整する。トヨタ自動車北海道は電力確保の見通しが立たず、再開時期は未定となっている。現地では電力確保が難しく、その他の自動車部品関連工場も稼働できずにいる。アイシン精機(7259.T)子会社でアルミ鋳造部品の製造・販売を行うアイシン北海道（苫小牧市）、デンソー(6902.T)子会社で自動車用半導体センサを生産するデンソー北海道（千歳市）なども操業停止が続いている。
地震ー停電、そして、日米貿易戦争の最大の火種である自動車の製造中止、そのタイミングでアメリカ大統領が対日圧力を強めると露骨な脅しにかかる・・・これは気象兵器を使って初めて可能になった戦略です。
ところが日本の軍産複合体は、これに思い切った対応で答えました。「廃止予定」の石炭火力を片っ端から再稼働し、わずか三日で9割方の電力を復旧したのです。つまり、早期の電力復旧は、自動車業界の救出と貿易戦争を有利に進めるための背水の陣で、決して市民のための決断ではなかった、というのが山本の判断。
もちろん、相手はたたみかけてきますよ。。
「硫黄島で火山性地震増加 1日で500回超、噴火の可能性」
・・・ほとんど同時多発気象テロと言ってもよさそう。みなさまお気をつけて。2018.9.8