山本節子 気象庁が、この週末、再び台風が来襲するからと注意を呼び掛ける記者会見を開いています。異例に早い記者会見は「三連休」を控えているから、とのことですが、それ以前に同庁では上陸を確実視しており、いわば市民に「空襲警報」を出していると考えられます。
台風19号見通し 気象庁会見「広い範囲で大きな影響のおそれ」
2019年10月9日 17時33分台風19号
台風19号の今後の見通しなどについて、気象庁の黒良龍太主任予報官が９日午後２時から記者会見を開き「台風は非常に強い勢力を保ったまま12日から13日にかけて、西日本から東日本に接近、または上陸するおそれがある。台風は大型のため、広い範囲で大きな影響を受けるおそれがある」と述べました。また「台風が接近する地域では、台風15号や去年の台風21号と同じ程度の暴風となるおそれがある」と述べ、千葉県などで停電や住宅の被害が相次いだ先月の台風15号や、近畿を中心に大きな被害が出た去年の台風21号と同じような被害が出るおそれがあるという見解を示しました…（後略）
なぜなら、今年の異常気象は、気象兵器・気象操作をうかがわせるものが非常に多かったからです。上の記事では、「おそれ」という文字がやたら目につきますが、今回の19号台風は特定地域を急襲することが確実視されているはず。
自然の台風なら、ぎりぎりまでいったいどこに上陸するかわからず、その被害規模も予想できません。そのため、気象庁にできることは、「針路にあたる」かなり広い地域に注意を呼び掛けるくらい。でも、この19号は、大雨と15号台風で大きな被害を受けた地域をさらに襲おうとしているため、警報を鳴らしているのでしょう。
本ブログが何回かお伝えしたように、気象兵器、気象操作は何十年にもわたって実際に稼働されており、そのことは気象庁だって知らないはずはありません。だって、「気象の判断」はすべて衛星画像によるのだから、自然現象ではない異常天候のデータも常時、目にしているはずだからです（でも、何も発表できないよね）。
事情は海外でも同じで、公務員は事実を語らない（語れない）。で、内部告発が出てくるのですが、衛星画像を読み解く能力がある市民や独立系メディアは、具体的な例をあげていて超面白い。次の記事ではその実例をご紹介します（何回も記事が消えるので、後回しにします）。2019.10.10